アジア太平洋地域のおける環境教育 調査報告書
著者名: 環境省 総合環境政策局環境教育推進室
発行日: 1998.3
分類: 政府・関係機関報告書等
種類: 冊子
対象年齢:
キーワード:
登録日: 2006/3/22
機関名: 環境省
担当部署: 総合環境政策局環境教育推進室
電話番号: 03-3581-3351(代表)
− 目 次 −
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1 調査の目的 1
2 調査の内容 1
2.1 調査の項目 2
2.2 調査対象国 2
2.3 調査の方法
��.調査報告
中 国
1.中国の教育システム 7
2.中国における環境教育 9
2.1 環境教育の全体像 9
2.2 環境教育の法的枠組み 12
2 .3 各機関における環境教育に関するプログラム 14
2. 4 学校に行けない子供達への環境教育 33
3.中国における環境教育のまとめ 34
タ イ
1.タイの教育システム 39
2.タイにおける環境教育 43
2. 1 環境教育の全体像 43
2. 2 環境教育の法的枠組み 44
2 .3 各機関における環境教育に関するプログラム 46
2. 4 学校に行けない子供達への環境教育 73
2. 5 先進国との関わり 74
3.タイにおける環境教育のまとめ 75
インドネシア
1.インドネシアの教育システム 79
2.インドネシアにおける環境教育 80
2.1 環境教育の全体像 80
2.2 環境教育の法的枠組み 82
2.3 各機関における環境教育に関するプログラム 83
2.4 学校に行けない子供達への環境教育 101
インド
1.インドの教育システム 105
2.インドにおける環境教育 108
2.1 環境教育の全体像 108
2.2 環境教育の法的枠組み 111
2.3 各機関における環境教育に関するプログラム 113
2.4 学校に行けない子供達への環境教育 176
2. 5 先進国との関わり 176
3. インド環境教育のまとめ 177
ネパール
1.ネパールの教育システム 186
2.ネパールにおける環境教育 191
2.1 環境教育の全体像 191
2.2 環境教育の法的枠組み 192
2.3 各機関における環境教育に関するプログラム 193
2.4 学校に行けない子供達への環境教育 223
2. 5 先進国との関わり 224
3.ネパール環境教育のまとめ 225
フィジー
1.フィジーの教育システム 229
2.フィジーにおける環境教育 232
2.1 環境教育の全体像 232
2.2 環境教育の法的枠組み 245
2.3 各機関における環境教育に関するプログラム 248
2.4 学校に行けない子供達への環境教育 262
2. 5 先進国との関わり 262
3.フィジー環境教育のまとめ 263
�掘ヽ胴颪隆超�教育に関する教材
1.中国 269
2.タイ 277
3.インドネシア 281
4.インド 283
5.ネパール 297
6.フィジー 301
�� 訪問国における環境教育の風景【写真】
1. 中国 307
2. タイ 309
3. インド 319
4. ネパール 325
5. フィジー 333
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